コンチネンタルがCASEへの取り組みを強化

2029年までの新経営計画を発表。油圧コンポーネント事業は打ち切りに

グローバル・サプライヤー最大手のひとつであるコンチネンタルが、2019年9月に2019-2029年の新経営計画を明らかにしていたが、ここにきて同社の監査役会がその計画を承認。人員削減などを含む事業再編プログラムがスタートする。ちょっと前にはエンジンやモーターを手がけるパワートレイン部門を別会社「ヴィテスコ・テクノロジーズ」として分社化するなど、電動化に対応する動きを活発化させており、CASE（コネクティッド、自動運転、シェアリング、電動化）の強化を図ることになる。
なかでも大きな動きは現在、ガソリンおよびディーゼルの内燃機関に多く使われている油圧コンポーネント事業からの撤退で、2024年までにドイツ、アメリカ、イタリアの工場において油圧関連の製造を終了。合わせて約2800人の従業員削減を計画している。インジェクターや高圧ポンプなどを生産する油圧部門からの撤退で、今後は内燃機関の需要が減っていくと同時に、排ガス規制に必要な油圧部品の需要も減るという判断のようだ。
また、クルマの計器類およびヒューマンインターフェイス・ディスプレイ関連事業の縮小も計画しており、ドイツおよびスペインの生産拠点を再編。研究開発部門は他の拠点に移管するとしている。こちらも2025年までと比較的短い期間での生産終了となる予定で、10年にわたる長期計画の一環ながら、早い時期に実行されることになりそうだ。
まさにCASE時代に向けたドラスティックな動きといえるが、一方でタイヤ関連事業は継続され、コンチネンタルブランドのタイヤのグローバル展開は続けられる。また、工場従業員のサポートに関しても「社内雇用市場の拡大」という形で、新たな仕事に向けたトレーニングプログラムを策定、実行するシステムも構築。再訓練により新たな仕事への順応を図るなど対策を進めていく考えだ。
精度の高い油圧技術を必要とする内燃機関がこの先、短期間でお払い箱になってしまうとは考えにくいが、自動車メーカーと対等の立場を保つためにも先進技術の切磋琢磨は欠かせない。10年先を見据えたこのコンチネンタルの英断がサプライヤー業界にどんな影響をおよぼすのか。目が離せない状況が続きそうだ。