資本提携により次世代車の開発や米国での合弁生産など、幅広い提携に踏み切ったトヨタ自動車とマツダが、第１弾ともいえる協業に着手する。その内容は大方の予想どおり電気自動車（EV）の開発・生産に向けたもので、国内サプライヤー最大手のデンソーも参画。３社連合で世界的なEVシフトに対応する構えだ。
欧米メーカーがEV開発に経営資源を集中させる中、3社連合によりEV開発の体制を整え、全方位で次世代車の開発をスピードアップさせるのが狙いだ。
３社は共同出資で新会社「EV C．A．Spirit株式会社」を設立。資本金は1000万円と立ち上がりの規模はそう大きくなく、出資率もトヨタが90％、マツダが5％、デンソーが5％とトヨタ主導で、代表取締役にはトヨタ副社長の寺師茂樹氏が就任。本拠は名古屋のミッドランドスクエア内に置かれ、社員は各社から出向するエンジニア主体の40人程度とされている。
英国やフランスの政府がEVシフトを宣言し、中国がEV優遇政策を進め、アメリカでもカリフォルニア州がEV比率を高める政策を打ち出しているが、一方でいまだ世界におけるEVの販売比率は１％以下に過ぎない。とはいえ、今後EVの販売台数が増えていくのは確実で、今から手を売っておかないと競争に出遅れる可能性は高い。今回の3社連合もそうした将来を見据えたもので、お互いの開発技術や生産技術を出し合いながら、エンジニア同士の交流を図っておこうというものだ。
また、現時点では3社の協業ながら、他のメーカーやサプライヤーの参画も可能なオープンな体制を目指しており、トヨタの子会社のダイハツはもちろん、資本系列のあるスバルが加わってくる可能性は高い。当面は互いに出資した「EV C．A．Spirit」がEVに関する技術開発を手がけ、そこにトヨタとマツダが開発委託をする形となるが、同社がノウハウを蓄積しながら他メーカーの委託を受けるという形も考えられる。
機構が比較的単純なEVは、家電のような画一化に陥る恐れがあるとされており、それを防いで付加価値を持続するにも、それぞれのメーカーが持つ見識やセンスは欠かせない。独自にEVブランドを立ち上げている欧州メーカーに対し、トヨタ、マツダ連合がどんな具体策を出してくるのか!? 次の動きに期待したい。
