コンパクトSUVを含む、グローバルで人気の高いセグメントに向けたEVを展開
ゼネラルモーターズ（GM）と本田技研工業株式会社（以下ホンダ）は、GMの次世代アルティウム（Ultium）バッテリーを搭載した新たなグローバルアーキテクチャーをベースとする電気自動車（EV）シリーズを共同開発することで、EVの更なる普及に向け、両社の関係を新たな領域へと拡大する計画を発表した。
GMとホンダは、技術力や設計力、ソーシング戦略を活用するとともに、世界トップクラスの品質と高い生産性に、更なる価格受容性を実現するよう、両社で設備の共通化などを目指し、2027年以降、数百万台規模でのEV生産を可能にする。
GMの開発する次世代アルティウム（Ultium）バッテリー。
新たなEVシリーズのマーケットには、1300万台を超え、現在グローバルで最大の自動車セグメントであるコンパクトSUVが含まれる。
また両社は、電動化コストの更なる低減、EVの性能やサステナビリティの向上を目指し、将来のEV向けバッテリー技術の領域における協業についても検討する。
GMは、すでにリチウム金属電池やシリコン電池、全固体電池などの新技術や、それらの早期導入を可能にする生産方法などの研究開発を加速しており、一方ホンダも今後のEVのコア要素になると考える独自の全固体電池技術の研究開発を進展させており、すでに日本国内の実証設備にて生産技術の検証などを行うほか、量産化に向けた取り組みを積極的に進めている。
GM会長兼CEO Mary Barra（メアリー・バーラ）氏は「GMとHondaは、両社のもつベストなテクノロジーやデザイン、生産戦略を共有することで、価格受容性が高く、お客様にとって魅力的な性能のEVを、北米、南米、さらに中国を含むグローバルな規模でお届けしていきます。GMは2035年までに大型トラックを除く車両のテールパイプエミッションをなくし、2040年までに企業活動を含めカーボンニュートラルを達成する目標を掲げており、この協業もそのコミットメントに向けての重要なステップとなります。両社が協業することで、それぞれが単独で取り組むよりもスピーディに世界中のお客様にEVに乗っていただくことが可能になります。」とコメント。
本田技研工業 取締役 代表執行役社長 三部敏宏氏は「ホンダは、2050年までにグローバルでカーボンニュートラルを実現するという目標を掲げており、そのためにはEVのコストを下げ、より多くのお客様にEVを所有していただくことを可能にしなくてはなりません。ホンダとGMは、グローバルでEVの販売台数を飛躍的に拡大すべく、これまでの技術領域における協業を更に強固なものにしていきます。」と述べている。
さらに本田技研工業 執行役専務 青山 真二氏は「2018年に発表したEV向けバッテリー開発での協業と、それに続くHonda Prologueを含むEV 2機種の共同開発での成果は、両社の関係がお客様のために新たな価値を創造することを可能にするwin-winな関係であることを証明しています。コンパクトクラスの高品質なモデルの開発・ 生産領域におけるHondaの強みを活かした新たなEVシリーズは、両社の関係をさらに強固なも のにします。」とコメント。
GM グローバル商品開発・購買・サプライチェーン担当エグゼクティブ・バイスプレジデントDoug Parks（ダグ・パークス）氏は「Hondaとの協業と、継続的なUltium技術の深化がこの新しいプロジェクトの礎です。両社のグローバルスケールを活用することで、世界の多くのお客様に向けて、新しいEVシリーズのコスト基盤を下げることが可能になります。この協業を通してGMは、まもなく発表するシボレーエクイノックスEVよりも低い価格帯で、新しい電動商品を提供する計画で、2025年末までに複数の生産拠点合計で200万台のEV生産能力を構築する計画です。」と合わせてコメントしている。
GMとホンダは、長年にわたり緊密な協業関係を築いており、これらには近年の電動自動車・自動運転技術に焦点を当てた複数のプロジェクトも含まれている。両社は2013年に、次世代燃料電池システムや水素貯蔵技術の共同開発を開始し、2018年にはホンダがGMによるバッテリーモジュール開発の取り組みに参加している。
2020年には、2024年上旬発売予定のHonda Prologueとその後に続くAcuraブランド初のSUVタイプのEVモデルの二車種の共同開発計画を発表。
さらに両社はCruise との継続的な協業関係を構築し、先進の無人配車サービスやデリバリーサービス専用の完全自動運転車両のひとつであるCruise Originの開発にも共に取り組んでいる。
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