クリエイターやデベロッパーが自由にアプリケーションやサービスを開発できる環境を提供
ソニー・ホンダモビリティ（以下、SHM）は、10月17日に特別イベント「Meet AFEELA」を虎ノ門ヒルズステーションタワーTOKYO NODE HALL にて実施し、一般公開に先駆けAFEELAプロトタイプを日本で初披露した。
イベントでは、代表取締役社長兼COO川西泉氏が登壇し、モビリティ開発環境のオープン化（仮称： AFEELA 共創プログラム）の構想を発表。クリエイターやデベロッパーをはじめとするパートナーの方々との対話を行った。
SHMは10月26日より開催となる「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」に初出展を予定し、AFEELAプロトタイプは日本で初めての一般公開を迎える。
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以下、「Meet AFEELA」 のスピーチ内容
■ AFEELAではユーザーに届けたい価値として、Autonomy（進化する自律性）、Augmentation（身体、時空間の拡張）Affinity（人との協調、社会との共生）をコンセプトとしており、その頭文字をとり「3A」と定義
■ AFEELAを知性を持ったモビリティとして育てていき、ユーザーにとって唯一無二の存在、登若を持てる存在になれるよう、従来のクルマの価値に加えて、新しいモビリティの可能性を追求していく。
■ ユーザーの好みに合わせて継続的に進化するカギとなるのはAflinity：多様な知との共創とそれを可能とする場づくり。モビリティ開発環境のオープン化（仮称： AFEELA 共創プログラム）として、自社の知見だけに閉じることなく、社外のクリエイターやデベロッパーが、自由にAFEELA の上で動作するアプリケーションやサービスを開発できる環境を提供し、クリエイティビティを表現・共割できる場をデジタル上で提供する。
■上記モビリティ開発環境のオープン化（仮称：AFEELA 共創プログラム）について、詳細は後日発表予定。ユーザーだけでなく、クリエイターやデベロッパーとともに、クリエイティブなコミュニティを日本から発信していく。
AFEELA 共創プログラム（仮称）
棍要
AFEELA を知性を持ったモビリティとして育て、ユーザーにとって唯一無二の存在、発着を持てる存在になれるよう、従来のクルマの価値に加えて、新しいモビリティの可能性を追求していく。自社の知見だけに閉じることなく、社外のクリエイターやデベロッパーが、自由にAFEELA の上で動作するアプリケーションやサービスを開発できる環境を提供し、クリエイティビティを表現・共創できる場をデジタル上で用意する。
■作成／開発アイテム（予定）
・メディアパー（コンテンツ）
・パノラミックスクリーン（テーマ）
・e モーターサウンド ・マップ上の付加情報
・任意のアプリケーション
ユーザーが一番目にする機会の多いUIを中心とした情報を提供していく。エクステリアのMedia Bar や、フロントに配置されたパノラミックスクリーンと呼んでいるタッシュボードのテーマ変更、走行中のe モーターサウンドの音源、ナビアプリの地図 上に独自の付加情報を亜置する機能、さらに自由にアプリケーションやサービスを開発できる環境を用意する。アプリケーションの動作環境はAndroid OSを予定。
■開示情報（予定」
・車両データや走行データ等を開示
・クラウドAPI 連携
よりユニークなサービスを実現するために、AFEELA の車両データや走行データなどのうち開示できる情報をセキュアに提供。クラウド APIを用意し、クラウド経由でサーバ間連携等も容易にする。 エンタテインメントから、日々の生活に役立つものまで、ユーザーのライフスタイル に合わせた多様な利用シーンが検討可能 SHM は人とモビリティの関係を、広く、深く、オープンに探究していきたい。ユーザーがAFEELA に愛着を持っていただけるよう、AFEELA をデジタルガジェットとして自由に表現できるために開発環境のオープン化を進める、この取り組みが、モビリティに変化を起こし、モビリティと社会をつないでいくサービスに進化していくことを期待。5HM は、ユーザーだけでなく、クリエイターやデベロッパーとともに、クリエイティブなコミュニティを発信していく。
「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」出展赮要
SHMは、「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」に、AFEELAプロトタイプを出展する。
AFEELAプロトタイプ（ジャパンプレミア」
2023年1月にCES”2023 で公開した AFEELAプロトタイプを日本で初めて一般展示する。人とモビリティの新たな関係を提案するこのプロトタイプをベースに開発を進めていくという。2025年前半に先行受注を開始し、同年中に発売を予定。「デリバリーは2026年春に 北米から開始、日本へは2026 年中を予定している。
