経営資源の戦略的再配分の一例として
ホンダは2026年5月14日、四輪事業の再構築に向けた取り組みと今後の事業の方向性について説明会を開催し、取締役・代表執行役社長の三部敏宏氏が出席して説明を行った。その中で、次世代ハイブリッドモデル2車種、「Honda Hybrid Sedan Prototype（ホンダ ハイブリッド セダン プロトタイプ）」と「Acura Hybrid SUV Prototype（アキュラ ハイブリッド エスユーブイ プロトタイプ）」が世界初公開された。
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目指すはコスト低減と走りの進化
この会では、「四輪事業再構築に向けたロードマップ」として「3本の柱」についての説明が行われた。その3つとはすなわち「経営資源の戦略的再配分」「ものづくり体質の徹底強化」「外部リソースの戦略的活用」である。このうち第一の「経営資源の戦略的再配分」の例として挙げられたのが、この次世代ハイブリッド2モデルである。
2027年からは、ハイブリッドシステムとプラットフォームを刷新した次世代ハイブリッドモデルの投入を開始し、注力地域の一つである北米を中心に、2029年度までにグローバルで15モデルを投入する計画であり、さらに北米では、2029年にDセグメント以上の大型ハイブリッドモデルを導入するとしている。
そして、ここで公開された2つのプロトタイプ、ホンダ ハイブリッド セダンと、アキュラ ハイブリッドSUVは、2年以内の発売が予定されているモデルとなる。次世代ハイブリッドシステムは、2023年モデルに対して30％以上のコスト低減を目指すとともに、次世代プラットフォームと新開発の電動AWDユニットの組み合わせによって、10％以上の燃費向上と走りのさらなる進化を目指すとのこと。
また、次世代ADAS（高度運転支援システム）は予定通り2028年発売に向けて開発を進めており、5年間でグローバル15モデル以上のハイブリッド車に搭載される予定であるという。生産体制については、米国オハイオの完成車工場では余剰能力をすべてICE・ハイブリッド車に充てるとともに、北米の全工場でハイブリッド車の生産を可能にする予定だ。
発表を行う取締役・代表執行役社長の三部敏宏氏
これにあたっては、米国でのLGエナジーソリューションとの合弁会社であるL-H BatteryのEV用バッテリーラインの一部をハイブリッド車向けに転用するほか、モーター・インバーターのASSYおよび構成部品の現地調達率を4倍以上に高めることで、ハイブリッド車の増産に応える体制の構築と、関税影響の軽減、供給リスク低減を目指すとしている。
【ル・ボラン編集部より】
ホンダのハイブリッドは常に相反する要素を融合してきた。アコードやシビックe:HEVが証明したように、環境性能のためのモーター駆動を、あえてFRライクな回頭性や仮想有段の痛快さへ転化させるのが彼らの真骨頂だ。今回の「コスト低減と走りの進化」という命題も、単なる効率化の追求とは捉えがたい。新開発の電動AWDユニットが、効率追求という制約をいかにして「ホンダらしいハンドリング」の隠し味へと昇華させるか。次世代Dセグメントの躍動に期待したい。
