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BYD日本導入第2弾のコンパクトEV「ドルフィン」、補助金コミで実質アンダー300万円を実現!

“コンパクトEVの決定版”販売開始!

「eモビリティを、みんなのものに。」をスローガンに2022年からミドルクラスSUV「ATTO 3」の国内販売をスタートさせたBYD Auto Japanは9月20日(水)、日本導入モデル第2弾のコンパクトEV「DOLPHIN(ドルフィン)」のメーカー希望小売価格を発表。同日より全国正規ディーラーでの販売を開始した。

ふたつのグレードが国内導入されるBYDドルフィンの車両価格は、スタンダード(航続距離WLTC値=400㎞)が税込363万円で上位モデルのロングレンジ(航続距離WLTC値=476㎞)が税込407万円。すでにCEV補助金65万円の適用が確定しているので各自治体のZEV補助金がプラスされた場合、両モデルともに300万円を下回る設定となる。

今回の価格設定について同社マーケティング部の遠藤友昭部長によれば、BYDでは半導体やバッテリーを自社生産してグローバル展開をしているため、コストや生産性でのアドバンテージを車両価格に還元できているとのこと。

事実、「コンパクトEVの決定版」を自負するドルフィンは、全長4290×全幅1770×全高1550㎜のボディに2700㎜のロングホイールベースが与えられたグローバルCセグメントのハッチバックに該当するが、日本仕様モデルの全高は機械式駐車場に収まるようグローバルモデルよりも20㎜ダウンしている。なお、先進安全運転機構(ADAS)についてはグレードを問わずフル装備、幼児置き去り検知システム(CPD)も標準で装備するなど、他メーカーのコンパクトモデルと比較しても高い商品力が与えられている。

BYD Auto Japan代表取締役社長の東福寺厚樹氏によれば、昨年2月から本格販売をスタートしたATTO3は、今年8月の段階ですでに700台のセールスを記録。2025年までに100店舗を目標に進めている正規ディーラー整備も、現在まで49拠点を展開し全国主要地域で11店舗がオープン。また、新車保証とメンテナンスをパッケージにした「BYD安心プログラム」をはじめ、サブスク型リースや据置型ローンなどの多彩なファイナンスプラン、オリジナルの補償が付帯した「BYD e自動車保険」、カーシェア「エニカ」への参画といった積極策が日本市場への浸透を加速させているのだろう。

扱いやすいボディサイズに十分な航続可能距離、きめ細かい販売戦略と価格設定で導入されるドルフィン。本年10月からデリバリーがはじまるスタンダードモデルを皮切りに、12月にはロングレンジとカラーバリエーションが順次揃うとのこと。新興ブランドとはいえ販売店セールス担当へのトレーニングの徹底やユーザーとのコミュニケーションに注力するなど、着実に日本市場への浸透を図るBYDは、今後BEV市場のゲームチェンジャーになり得るポテンシャルを秘めている。

BYD Auto Japan https://byd.co.jp/e-life/cars/

萩原充

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