BYD、コンパクトEV「ドルフィン」の装備をアップデート
BYD Auto Japanは2026年2月10日、同社が日本国内で展開するモデルの中で最もコンパクトな電気自動車「BYD DOLPHIN(ドルフィン)」の装備をアップデートし、同日より全国の正規ディーラーを通じて販売を開始した。日本のユーザーからの要望が多かった新ボディカラーの追加設定や、日常的な使い勝手を高める各種快適装備の標準化などが行われ、価格を超える価値がさらに高められたモデルとなっている。
【画像6枚】50Wワイヤレス充電やステアリングヒーターを標準化。快適性が向上した「BYD DOLPHIN」の全貌
日本のユーザーの声を反映した先進・快適装備の拡充
今回のアップデートの目玉となるのは、日本のユーザーの声をダイレクトに反映させた装備内容の強化である。まず、ベースモデルである「Baseline」および上位グレードの「Long Range」に共通する追加装備として、寒い季節のドライブを快適にするステアリングヒーターや、天候の変化に自動で対応する雨滴感知式ワイパーが新たに採用された。
さらに、スマートフォンを車両のキーとして利用できるデジタルNFCキーが標準装備化されたことで、利便性が大幅に向上している。また、車内でのスマートフォンの充電環境も見直された。

従来は一部のモデルにのみ搭載されていたワイヤレス充電機能が、冷却ファンを備えた50Wの急速充電対応タイプへと進化し、全車に標準装備された点も大きなトピックである。これに加えて、助手席側のドアハンドルにはマイクロスイッチが追加され、日常的な使い勝手が細部にわたって磨き上げられている。
上位グレード「Long Range」には専用の快適装備を用意
上位グレードにあたる「Long Range」には、より上質で快適なドライブ体験を提供するための専用装備が与えられた。特に注目したいのが、運転席および助手席に新たに採用されたシートベンチレーション機能である。これにより、長時間のドライブや暑い季節におけるシートの蒸れを軽減し、乗員の疲労を和らげることが可能となった。

足元を飾るホイールも刷新されており、新デザインの17インチアルミホイールが専用装着されている。なお、タイヤサイズは205/50 R17となる。一方の「Baseline」には195/60 R16サイズの16インチホイールが組み合わされる。
待望の新色「スキーホワイト」を全車に設定
エクステリアにおける最大の変更点は、ボディカラーのラインナップ見直しである。これまで設定されていたアーバングレーが廃止された一方で、ユーザーからの要望が非常に高かったという「スキーホワイト」が全車に新たに設定された。

これにより、モノトーンカラーはアトランティスグレー、ハーバーグレー、そしてスキーホワイトの3色展開となる。さらに「Long Range」専用のカラーコーディネートとして、スキーホワイトとハーバーグレーを組み合わせたツートーンカラーも用意された。なお、内装色は全ボディカラー共通でブラックおよびグレーの組み合わせとなる。
優れたコストパフォーマンスは健在
BYD DOLPHINは、取り回しの良いボディサイズに加え、独自開発による発火の危険性が極めて低く耐久性にも優れたブレードバッテリーを搭載している点が特徴のモデルである。
総電力量44.9kWhのバッテリーを搭載し、一充電走行距離415kmを誇る「Baseline」のメーカー希望小売価格は299万2000円(税込)に設定されている。また、総電力量58.56kWhのバッテリーを搭載し、一充電走行距離476kmを実現する「Long Range」は374万円(税込)となっている。

いずれのグレードも国のCEV補助金が35万円一律で適用されるため、充実した装備内容を考慮すると、コンパクトEVとしての高いコストパフォーマンスは健在と言えるだろう。
【ル・ボラン編集部より】
Bセグメント車でありながら、上位クラスを凌駕する快適装備(ベンチレーションや50W急速充電)を平然と搭載してくる。ここには「小さなクルマは簡素でいい」という旧来のヒエラルキーは存在しない。圧倒的なコスト競争力とリッチな機能性という矛盾を両立させる背景には、バッテリーから半導体まで内製化するBYDの垂直統合モデルがある。日本の風土や嗜好に合わせた仕様変更を、スマートフォンの如き速度で反映させるアジャイルな開発力。単なる「お買い得車」の枠を超えた、新世代のクルマ造りの哲学を見せつけられる思いだ。
【画像6枚】50Wワイヤレス充電やステアリングヒーターを標準化。快適性が向上した「BYD DOLPHIN」の全貌
※この記事は、一部でAI(人工知能)を資料の翻訳・整理、および作文の補助として活用し、当編集部が独自の視点と経験に基づき加筆・修正したものです。最終的な編集責任は当編集部にあります。